地球温暖化について

地球温暖化とは?

 現在、地球の平均気温は14度前後ですが、もし大気中に水蒸気、二酸化炭素、メタンなどの温室効果ガスがなければ、マイナス19度くらいになります。太陽から地球に降り注ぐ光は、地球の大気を素通りして地面を暖め、その地表から放射される熱を温室効果ガスが吸収し大気を暖めているからです。

 近年、産業活動が活発になり、二酸化炭素、メタン、さらにはフロン類などの温室効果ガスが大量に排出されて大気中の濃度が高まり熱の吸収が増えた結果、気温が上昇し始めています。これが地球温暖化です。

 その中でも、二酸化炭素の排出量が温室効果ガスの60パーセントを占め、石炭や石油などの化石燃料の燃焼によって排出される二酸化炭素が地球温暖化の大きな原因となっています。

地球温暖化解説図

(解説)

 通常、地球では、太陽から届くエネルギーと釣り合ったエネルギーが宇宙へ向けて放出されます。 表面温度約6000度の太陽から届くエネルギーは主に可視光(目に見える光)で届き、これは地球の大気をほぼ透過します。

 一方、表面温度約27度の地球からは目に見えない赤外線という波長でエネルギーが放出されます。

 二酸化炭素などの物質はこの赤外線を吸収し、一部を地球側へ跳ね返す性質を持っています。この作用が温室に似ているため、「温室効果」といわれ、その効果をもたらす二酸化炭素などのガスを「温室効果ガス」といいます。

資料)全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイトより

全国地球温暖化防止活動推進センター

地球温暖化がもたらす影響について

 IPCC(気候変動に関する政府間バネル)の第4次評価報告で発表されたように、このまま温暖化が進み、2100年に地球の平均気温が石炭や石油などの化石エネルギー源を重視しつつ高い経済成長を実現する社会では約4度(2.4から6.4度)上昇すると予測されています。

 このような予測をもとにすると、わたしたちの国においても以下のような様々な変化がもたらされると考えられています。

  1. 動植物の生態系への影響
     気候帯が年間4から5キロメートルのスピードで北上し、ブナ林や亜高山帯・亜寒帯の針葉樹林の分布適地の減少や動物の絶滅リスクが高まる。
  2. 健康への影響
     猛暑日や熱帯夜が大幅に増える。また、熱波により、熱中症患者が増加し、デング熱や日本脳炎が発生する可能性が高まる。
  3. 熱帯低気圧の強大化
     強い熱帯低気圧は今後も増加することが予想されており、その結果、激しい風雨により沿岸域での被害が増加する可能性があります。
  4. 海面上昇
     海水の熱膨張や氷河が解けて、海面が最大59センチメートル上昇します。沿岸地域では海面上昇に高潮が重なることによる被害の拡大、海面上昇による沿岸浸食や砂浜の消失等が予想されます。

《海面が1メートル上昇すると都市部が水没する恐れがあります。》

京阪神地区における水没の恐れがある地区

資料) 全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイトより

全国地球温暖化防止活動推進センター

地球温暖化に対する取り組みについて

国の取り組みについて

全国地球温暖化防止活動推進センター

わたしたちにできること

家庭でできる取り組み10項目

  1. 冷房温度を1度高く、暖房温度を1度低く設定する。
  2. 週2日往復8キロメートルの車の運転をやめる。
  3. 1日5分のアイドリングストップを行う。
  4. 待機電力を50パーセント削減する。
  5. シャワーを1日1分家族全員が減らす。
  6. 風呂の残り湯を洗濯に使いまわす。
  7. ポットやジャーの保温を止める。
  8. 家族が同じ部屋で団らんし、暖房と照明の利用を2割減らす。
  9. 買い物袋持ち歩き、省包装の野菜を選ぶ。
  10. テレビ番組を選び、1日1時間テレビ利用を減らす。

詳細については、全国地球温暖化防止活動推進センターのホームページへ

全国地球温暖化防止活動推進センター

大阪狭山市の取り組みについて

大阪狭山市地球温暖化対策実行計画(事務事業編)

エコアクション21

エコアクション21とは、国際規格のISO14001をベースに、環境省が策定したエコアクション21ガイドラインに基づき構築・運用された環境経営システムです。

環境家計簿『めっちゃエコやねん』のご紹介

 大阪府では、温室効果ガスのひとつである二酸化炭素の削減に、ご家庭で楽しみながら取り組んでいただけるよう、環境家計簿『めっちゃエコやねん』というツールを配布しています。

こちらのツールを利用することで、エネルギーの使用量を継続的に管理していただけます。

詳細については大阪府 環境家計簿のページをご覧ください。

大阪府 環境家計簿

お問い合わせ
市民生活部生活環境グループ